≪大阪支社の立ち上げをお任せします！！！≫ 大阪支社立ち上げに伴い、組織づくりや体制づくりを0?1でお任せできる方を探しています！ お任せするのは、人材不足に悩む企業（ノンデスク業界の事業者）との人材サポートです。企業の採用担当や社長との商談を行い、採用のコンサルティングを実施します。 ■具体的な業務内容 ・ノンデスク業界の事業者へ採用ニーズの獲得 ・クライアントの採用計画に対するコンサルティングやサポート ・成果最大化のための施策立案とその運用 ・セールス手法の体系化とメンバーへの教育 ・新規開拓への戦略立案 新設ポジションのため、既存事業の更なる売上向上、業務効率化・仕組み化、新規事業の企画など、活躍できるフィールドは沢山あります！ 気軽に経営陣にご相談して下さい。
¥319.9万〜¥391.8万/年
※ 月給換算: 約¥26.7万〜¥32.7万/月
＜賃金形態＞ 月給制 ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：266,600円～326,530円 固定残業手当/月：83,400円～102,041円（固定残業時間40時間0分/月） 超過した時間外労働の残業手当は追加支給 ＜月給＞ 350,000円～428,571円（一律手当を含む） ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ ・賞与年2回支給 ・CA平均年収：545万円（23年度） 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
賞与年2回支給
・住宅支援 ・結婚休暇 ・育児支援 ・社内コンビニ・オフィスグリコ ・ウォーターサーバー ・副業可（申請制） ・健康診断・婦人科検診費用負担 ・定期全社定例会 ・部活動支援制度 ・X Mile Award（社内表彰制度） ・PC・ディスプレイ・社用携帯貸与 ・懇親支援制度
10:00～19:00 （所定労働時間：8時間0分） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜その他就業時間補足＞ ・平均残業時間20時間程度（見込み残業40時間含む）
6ヶ月 ※待遇変更無
社会保険完備
＜年間休日124日以上＞ ・完全週休2日制（土日休み） ・祝日 ・年末年始 ・GW休暇 ・夏季休暇 ・有給休暇（入社から半年後に10日付与） ・慶弔休暇 ・産前産後・ 育児休暇 ※男性の取得実績あり
〒
大阪府大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第三ビル4F
高校卒以上
【必須条件】 ・正社員としての就業経験6ヶ月以上 ・PCスキル(タイピング／Word／Excelなど) 【求める人物像】 ◇セールスとしてさらにステップアップしていきたい方。 ◇何かを成し遂げようと情熱をもって仕事に取り組む方。 ◇常に向上心を持って業務の効率化を図れる方。 ◇感覚ではなく数字的な根拠を基に話ができる方。 ◇ゆくゆくはマネージャーとして複数人をマネジメントしたい方。
・書類選考 ・面接2回（想定） ・内定 ※リファレンスチェックを行う場合があります。
X Mile株式会社
東京都新宿区新宿6-27-30 新宿イーストサイドスクエア W7F
・札幌オフィス 北海道札幌市中央区南2条西8-3-1 大光ビル2F ・名古屋オフィス 愛知県名古屋市中区丸の内1-10-29 白川第8ビル 5F ・大阪オフィス 大阪府大阪市北区梅田1‐1‐3大阪駅前第三ビル4F ・広島オフィス 広島県広島市南区京橋町1-7 アスティ広島京橋ビルディング1・2F ・福岡オフィス 福岡市中央区大名1-8-6 HCCビル5F
2019/02/01
19.4億円（2024年1月現在、資本準備金含む）
350名
野呂 寛之
・物流キャリア事業：物流事業者とドライバーをつなぐHRプラットフォームを運営、転職者の紹介を全国運営中 ・物流プラットフォーム事業：業界の非効率な仕組みを大きく変える、SaaS・プラットフォームを開発 【ミッション】 2030年に向けて荷物量が急増する中、物流産業では60%以上の企業が人手不足と認識しています。また、建設、倉庫、廃棄物処理、海運など様々な業界に密接しており、これらの領域は未だ成熟しきっておらず、テクノロジー化・効率化が進んでいません。当社はこれらをチャンスと捉え、この市場に参画しました。 まずは業界からの信頼を勝ち取るために、物流産業に深く関わる人材不足の解消から事業開始し、ゆくゆくはテクノロジーによって各企業の業務効率化、経営改善に踏み込み、企業の生産性を向上する事で、モノの流れをもっとなめらかにしていきたいと考えています。 【社会課題としての「物流」】 年間荷物量はこの10年間で43億から70億個まで増加すると言われている一方で、「ドライバー高齢化による人手不足」や「事業者の非効率な業務体制」など多くの課題が存在しています。今、インフラとも言える物流がストップしてしまう...つまり、""モノが届かなくなるのでは無いか？""というリスクを日本は抱えています。当社はこの社会課題にフォーカスし、従来のインターネット企業が取り組まない、ノンデスク産業のデジタル化を推し進めて参ります。