＜仕事内容＞ HRtech事業で熊本に新設したコールセンターのオペレーター業務となります。 ■業務内容 同社が扱う商材の発信業務をお任せします。 成果を出せば出すほどボーナスが上がる仕組みのため給与を上げたい方必見です！ 加えて、創業メンバーの募集のため、素晴らしいキャリアを歩むことができます。 創立メンバーの募集になるので、面接官と気が合えば即採用！ 一緒に新しい事業を立ち上げる楽しさを味わいましょう！ （変更の範囲）会社の定める業務 ※グループ会社への出向を含む ■キャリアパス 優秀な成果を挙げた社員は、新規事業の責任者に抜擢したり、海外部門の責任者やグループ会社の社長など、非常に魅力的かつスピード感のあるキャリアステップを進む事が可能です。 以下はその一例です。 ・実際のモデルケース/商社出身、入社当時 社会人経験3年目 キャリア入社後、法人向けコンサルティング営業部門配属→入社6ヶ月後、係長に昇進→入社6年後、課長職に昇格後、ニューヨーク支社の責任者に抜擢。
¥300万〜¥300万/年
※ 月給換算: 約¥25万〜¥25万/月
年収 3,000,000 円 - 月収：250,000円～ ※※みなし残業20時間分込（固定残業代：32,383円～）
◆手当◆ ①自動車通勤：駐車場代規定支給（1万迄／月）＋ガソリン代規定支給(2万迄／月) ②交通費規定支給(2万迄／月) ③家賃補助(2万迄／月) 会社から2駅以内の居住もしくは半径2キロ以内に住んでいることが条件 ※①～③はいずれか一つとなります。 ◇勤続手当(3年) ◇資格手当 ◇昇給あり
9:00~21:00の中で8時間勤務となります。（シフト制） 休憩：60分
試用期間3ヶ月／試用期間中の条件：同じ
◇社会保険完備 (健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ◇雇用保険
完全週休2日制（シフト制） 有給休暇（入社半年後に10日間）、年末年始休暇、慶弔休暇
〒
熊本県熊本市中央区新市街11-18
大学卒以上
【必須（MUST）】 ■高卒以上 【歓迎（WANT）】 ■営業・接客販売の経験 ★第二新卒を中心に採用を強化しています！ 下記のような思いをお持ちの方であれば、チャンスとチャレンジの環境をご提供できます。 ・成長中のベンチャー企業で働きたい ・市場価値の高いビジネスパーソンになりたい ・スピード感をもって自身も成長したい ■求める人材 ・大卒以上の方 ・基本的なPC作業ができる方 ・楽しく仕事をしたい方 ・新規事業立ち上げに興味がある方 ・そつなく仕事をこなしたい方 ・現在の給与に不満がある人 ・人一倍稼ぎたい人 ・キャリアを積みたい人 どれか一つでも上記に当てはまる方はぜひご応募ください。 ※新型コロナウイルス対策としてスタッフ同士の間隔をあけた座席配置や定期的な換気、消毒・検温など感染拡大防止に取り組んでいます。安心してご応募ください。
＜選考回数＞ 原則1回 ※最大2回になることもあります。
株式会社DYM
東京都品川区大崎 1-11-2 ゲートシティ大崎 イーストタワー10階
下記ご確認ください。 https://dym.asia/about/access/
2003/08/22
5,000万円
連結：986名（2022年4月1日現在）
水谷 佑毅
同社は様々な分野に進出し、成長を続ける今期18年目のベンチャー企業になります。 WEB事業、人材事業、その他にも、メディア事業やスポーツ事業 等々多くの事業を展開しております。 毎年数多くの新規事業を立ち上げ続け、社会の諸問題を解決し社会を変革する会社になる。 それが同社の使命です ◆完全実力主義⇒正当な評価制度で平均年収727万円 3カ月に一度、表彰があります。3カ月に一度、昇給の機会があります。成果に応じた毎月のインセンティブもあります。 信賞必罰。高い目標をやりとげる達成感があります。3カ月後には同じように表彰も、昇給のチャンスもやってくるので、また前を向いて頑張れる。そうやって刺激し合いながら、みんなで成長しているのが同社の特徴です。また、仕事の進め方や方法も限定しません。実力があれば、自分のやり方で顧客の利益に貢献するのが同社のスタイルです。 ◆この市況下でも増収増益⇒来期は130％成長見込み 1000年後にも存続している、世界的なメガベンチャーへ。 DYMが目指しているのは、社会を変え社会に貢献し続けるための会社を創ること。 一見、非常識にも見えるビジョンですが、いたって真面目に、冷静に戦略を進めています。絶対に倒れない会社を作るために、あえて事業を限定せず、多角的経営を続ける理由もその一つ。実際、この市況下においても増収増益、前年比営業利益200％を達成しています。 ◆多角的な事業展開⇒年間3～4つの新規事業を立ち上げ どんな状況であっても会社を継続させるべく、複数の事業を展開することで基盤の安定化を図っています。新規事業は、既存事業から派生するケースもあれば、全くのゼロベースから立ち上げるケースも。年間で3～4つの新規事業を開発しており、最近ではM&AやYouTubeなどの事業が誕生しました。ときには新規事業をお任せする機会もあり、新しい人員を求める際には全社にアナウンスしています。