*主に冷凍食品工場、製造工場、食品加工工業、水産工場に 業務用冷凍冷蔵設備、空調設備の設計、積算、配管施工、工事監理、修理を行います。 *大型倉庫向けに大型冷凍冷蔵倉庫を建設、施工管理します。 *客先に作業車で出向き上記の設備のメンテナンスを行います。 *工事の施工管理、監督業務を行います。 客先での工事、修理以外では以下の作業を行います。 *社内でCADを利用した図面作成 *社内で機器製作 *積算、見積作成 *工事、修理に関する報告書作成 【会社の特長】 産業冷凍業界では九州トップクラス。 これからますます社会に求められる冷凍技術とそれに付帯する電気、エネルギーなど 一生物の技術を習得し貴重なエンジニアとして活躍できます。 *作業に必要な技能講習、特別教育は費用全額会社負にて取得できます。 *技術習得の為、社内研修所、外部研修機関での研修を入社後実施します。 *積極的な国家資格取得を金銭面でバックアップします。 *制服、作業工具、パソコン、スマホは会社より支給します。 *入社後の自費での購入品はありません。 *休日121日 *通勤に高速、有料道路の利用が可能です。全額会社負担 *事業部ごとの懇親会を複数回実施します。*強制無し *工事の為、出張が年に平均4~5回程度(1回3日程度)あります。 *社内に学習所、休憩所、研修用セミナールームを完備しています。 *面接時に社内見学を実施します。 *Uターン勤務者は引っ越し費用会社が全額負担します。 【従業員数】 企業全体:43人 就業場所:6人(うち女性:1人、パート:0人) \経験を活かし、キャリアアップを目指せる環境!/ あなたの経験を最大限に活かし、さらなるスキルアップ・キャリアアップを目指せる環境が整っています。 <求める人材> ・経験者歓迎! これまでの経験を活かし、即戦力として活躍したい方を求めています。 ・キャリアアップを目指したい方! スキルに応じた昇給・昇格のチャンスあり。頑張り次第で管理職への道も開けます。 <職場環境> ・子育てママ在籍中! 育児と仕事を両立しやすい環境が整っています。お子さんの急な発熱や学校行事などにも柔軟に対応。 ・働きやすい環境! チームワークを重視し、相談しやすい職場です。 <福利厚生> ・残業代全額支給! サービス残業なし。頑張った分はしっかりお給料に反映されます。
年収0万円〜0万円
※ 月給換算: 約0万円〜0万円
昇給制度 あり(前年度実績あり)
賞与年2回(前年度実績あり) インセンティブ ストックオプション
駐車場完備、個人用デスク、個人用パソコン、スマホ支給 加入保険 雇用保険,労災保険,健康保険,厚生年金 退職金共済:加入 退職金制度:あり(勤続年数1年以上) 定年制:あり(定年年齢一律60歳) 再雇用制度:あり(上限年齢上限65歳まで) ・高速道路利用の通勤可能(高速料金全額支給) ・社内研修施設による研修を入社後実施 ・OJT制度にる教育制度あり ・PC、スマホ、支給 ・資格取得、技能向上セミナーへの参加奨励、費用会社完全負担 ・制服完全支給 ・必要工具支給資格手当、家族手当、住宅手当、通勤手当、役職手当 通勤手当:実費支給(上限あり) 月額25,000円まで
8時00分〜17時30分 休憩時間90分 残業20時間以下 15時間
基本3ヶ月以内ですが状況により短縮有 試用期間中の労働条件の内容 試用期間中は時給1,000円
年間休日120日 土曜日,日曜日,祝日,その他 年末年始休暇あり 育児休業取得実績あり
〒 899-0211
鹿児島県出水市知識町357-2 本社
〒 895-0066
鹿児島県薩摩川内市五代町7413-1 鹿児島事業所
〒 885-0004
宮崎県都城市都北町5997 宮崎事業所
〒 841-0017
佐賀県鳥栖市田代大官町802-13 西日本事業所
冷凍設備工事・空調設備工事・冷凍倉庫保守の何れかにおいて2年以上の実務経験のある方 普通自動車運転免許必須(AT限定不可) 歓迎条件 冷凍機械責任者 エネルギー管理士 1・2級冷凍空気調和機器施工技能士 1・2級管工事施工管理技士 第二種電気工事士
書類選考→カジュアル面談(WEB)→対面面接(予定1回)→オファー面談 ※対面面接は全国どこでも対応可能です。
株式会社夢真
東京都千代田区丸の内1-4-1 丸の内永楽ビルディング22F
北海道札幌市、青森県青森市、宮城県仙台市、 山梨県甲府市、 新潟県新潟市、静岡県静岡市、愛知県名古屋市、石川県金沢市、大阪府大阪市、広島県広島市、 香川県高松市、福岡県福岡市、沖縄県那覇市
2019/06/24
7000万円
6,476名
佐藤 大央
2019年10月1日をもって施工図作図、建築施工管理技術者等の建築関係人材派遣を主たる業務とする株式会社夢真として事業を開始。 事業組織とグループ経営を行う組織とを分離し、双方の責任と権限を明確化することで、意思決定の迅速化、柔軟な事業推進、競争力の強化を図ります。